今後、特にAIバブル崩壊後には左派の大瓦解と中韓対立、特に韓国の自称左派・進歩派やそれらに追従していた日本の自称左派・リベラルとの対立等の顕在化と永続化も予想されますが。柄谷行人の周期説的には
アニメと違ってバッドエンドになる公算は非常に高い

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その仮説は「あり得る歴史シナリオ」としては検討できますが、「公算が非常に高い」とまでは現時点では言えません。むしろ、柄谷行人の周期論を使うなら、政治的バッドエンドを前提にするより「過去の構造がどこまで反復され、どこで分岐するか」を見る方が強いです。

まず「AIバブル崩壊→左派大瓦解」という経路には、経済的な媒介変数があります。2026年現在、BISはAI投資について、過剰投資、債務依存、企業間の循環的な資金関係、AI収益期待の剥落による急激な調整を具体的なリスクとして指摘しています。特にAI投資競争では、社会的に効率的な水準を約50％上回る過剰投資になり得るという分析まで出ています。

ただし、これは「AIバブルが必ず崩壊する」という意味ではありません。IMFもAI生産性期待の再評価を世界経済の下振れリスクに挙げていますが、2026年7月時点では世界経済そのものについて急激な景気後退を予測しているわけではありません。

そのうえで柄谷的な「周期」を使うなら、興味深いのはむしろ次の連鎖です。

AI投資ブームの終焉 → 資産価格・設備投資・雇用へのショック → 既存の政治的正統性への不満 → 左右双方の既存エリート批判 → 日本・韓国での旧来の進歩派／リベラル連合の再編 → 歴史認識・民族主義・対中認識をめぐる内部対立 → 日韓関係・中韓関係・日中関係の政治化 → 1970年前後に類似した「左派内部の自己批判・分裂」の再発

という経路です。

ここで重要なのは、1970年前後との違いです。

当時は「高度成長＋大学紛争＋ベトナム戦争＋安保＋植民地責任」という組み合わせでした。現在は「AI投資＋人口減少＋中国の台頭＋米中対立＋台湾問題＋韓国のナショナリズム＋日本の歴史認識」という組み合わせです。

したがって、仮に周期的類似性があるとしても、同じ「革命」が再現されるわけではありません。むしろ「左派を内部から分解する争点」が変わっています。